パワハラ経験者が取るべき対策を徹底解説します。

こんにちは

まるるです。

あなたは職場でのパワハラに悩んでいませんか？

上司や同僚からの理不尽な言動に苦しみながらも、「我慢するしかない」「自分が悪いのかもしれない」と思い込んでいませんか？

しかし、パワハラは決して許されるものではなく、適切な対策を取ることで状況を改善できる可能性があります。

本記事ではパワハラの具体的な対策として、証拠の集め方、相談先の選び方、適切な対応方法などを詳しく解説します。

自分を守るために何ができるのか、一緒に考えていきましょう。一人で抱え込まず、適切な行動を起こすことで、より健全な職場環境を取り戻せるはずです。

対策①：証拠を集める

パワハラを訴える際、証拠の有無が状況の改善や法的対応の鍵を握ります。

以下の方法で確実に証拠を集めましょう。

まず加害者の発言や行動をスマホやICレコーダーで記録します。録音は相手に知らせる必要はなく、後の証拠として有効です。

特に社内のコンプライアンス窓口に報告する際に「言った、言わない」といった状況になるとグレーと判断されてしまい加害者は無罪となります。

そこで録音があればこういった事態を回避できます。また録音以外にも 上司や同僚からの暴言や不当な指示が含まれるメールやチャットを保存し、スクリーンショットを取っておくのも有効です。

さらに自分の中でパワハラの事実を整理するためにパワハラの日時・場所・発言内容・関係者を詳細に記録しましょう。

後の証言に一貫性を持たせるためにも有効です。

個人的な面談など1対1の場面ではなく公衆の面前でパワハラをする上司の場合には同僚や部下など、パワハラを目撃した人に証言を依頼し、可能なら書面で残してもらいます。

これも第三者の意見として有効になります。

精神的・身体的な不調が出た場合、心療内科や医師に相談し診断書を取得すると、被害の深刻さを示す証拠になります。

ただし証拠が不十分だったり会社自体が処分をしない傾向にあると証拠を集めたところで無意味です。

そのため確実な対策として対策②を考えましょう。

対策②：転職先を確保する

パワハラ被害にあったときに対策①をまずはやるべきですが同時に転職先を確保することも大きなメリットがあります。

以下にその理由を解説します。

転職先が決まれば、「辞めても大丈夫」という安心感が得られます。これにより、パワハラを受けながらも冷静に行動でき、適切な対策を講じる余裕が生まれます。

パワハラに耐えながら働き続けると、精神的・身体的に大きなダメージを受ける可能性があります。転職先が決まっていれば、無理に耐えずに適切なタイミングで退職できるため、自分を守ることができます。

ブランクができると転職が難しくなることがありますが、次の職場を確保してから辞めれば、キャリアに傷をつけずにスムーズに移行できます。

パワハラ環境に耐え続けるよりも、自分の未来を守る選択肢として転職を検討することは非常に有効な手段です。

またパワハラ被害にあったフォロワーさん62名にアンケートを取ったところ約50％以上が転職をしています。

もちろん絶対に転職することはなくても自分の今のキャリアでも転職先が分かるだけで精神的な余裕は生まれます。

この方法は現在パワハラ被害を受けている人だけでなく過去にパワハラ被害を受けて苦しんでいる人にも有効です。

ここからはパワハラを現在受けている、もしくは過去に受けた経験をもつ人に向けて転職エージェントの選び方を解説していきます。

転職エージェントを選ぶ基準

まずは転職エージェントを選ぶべき基準について解説します。

1.サポート体制の充実

パワハラを経験した方にとって、心理的なケアを含むサポートが重要です。

具体的には、転職活動における不安や悩みに寄り添い、親身に対応してくれるエージェントを選びましょう。

特に、キャリアカウンセリングの実績が豊富なエージェントはおすすめです。

2. 企業情報の透明性

次の職場では安心して働くことができる環境を求めるため、企業情報をしっかりと開示してくれるエージェントを選ぶことが大切です。

例えば、職場の雰囲気や上司の人柄、福利厚生など、具体的な情報を提供してくれるエージェントは信頼できます。

過去にパワハラを受けた場合、次の職場では健全な労働環境を求めるのは当然です。

エージェントが企業の内情をどれだけ把握しているかがカギになります。

例えばエージェントが企業の職場環境や風土をリサーチしているか 「離職率が高い企業」や「評判の悪い企業」の情報を持っているか 「パワハラがない職場を希望している」と伝えた際に適切な求人を紹介してくれるか、です。

3. 特定の業界や職種に強い

自分が希望する業界や職種に特化したエージェントを選ぶことで、より適切な職場を見つける確率が上がります。

専門性の高いエージェントは業界特有の情報に精通しており、ミスマッチを防ぐことができます。

パワハラ被害のNG対策

ここからは絶対にやってはいけないNGな対策を紹介します。

追い込まれて現状を解決したい、逃げ出したい気持ちは分かります。

ただ社会人としてNGな対策はあります。

NG対策①：暴力を振るう

パワハラに対して怒りがこみ上げ、暴力で対抗したくなることもあるかもしれません。

しかし、暴力を振るうことは状況をさらに悪化させるだけでなく、あなた自身の立場を不利にする大きなリスクを伴います。

1. 加害者ではなく被害者にされる

たとえ先にパワハラを受けていたとしても、暴力を振るった瞬間に「加害者」と見なされる可能性があります。相手が被害届を出せば、あなたの正当性が失われる恐れがあります。

2. 刑事・民事責任を問われる

暴力行為は傷害罪や暴行罪に該当し、刑事罰の対象になります。さらに、相手が訴えれば慰謝料の請求など、民事責任を問われる可能性もあります。

3. 会社側の対応が不利になる

暴力を振るうと、会社はあなたを処分する理由を得ることになります。最悪の場合、懲戒解雇や減給処分を受けることもあり、被害を訴えるどころか、自分の立場が危うくなります。

4. 冷静な対応が解決への近道

パワハラを解決するには、証拠を集め、上司や人事、外部機関に相談することが重要です。暴力ではなく、冷静な行動こそが自分を守る最善の方法です。

感情に流されず、正しい手順で対処することで、パワハラ問題を適切に解決する道が開けます。

NG対策②：感情的に戦う

パワハラに遭うと怒りや悔しさから加害者と正面から対立したくなるかもしれません。しかし、感情的に戦うことは逆効果になり得るため、冷静に対応することが重要です。

1. 証拠が不十分なまま不利になる

感情的に反論すると、必要な証拠を集める前に事態が悪化し、証明が困難になる可能性があります。確実な証拠を残し、論理的に対処することが重要です。

2. 逆に加害者に攻撃材料を与える

怒りにまかせた言動は「逆パワハラ」や「問題のある社員」として扱われるリスクがあります。特に、周囲に見られている場面では冷静さを保つことが求められます。

3. 社内の味方を失う可能性がある

感情的に対立すると、同僚や上司から「トラブルメーカー」と見なされ、味方を失う可能性があります。冷静な対応を心掛けることで、周囲の理解や協力を得やすくなります。

4. 自分の精神的ダメージが大きくなる

怒りやストレスに任せて戦うと、結果的に自身の精神的負担が増え、疲弊してしまいます。長期的な視点で自分を守ることが大切です。

感情的になるのではなく、証拠を集め、冷静に相談機関や専門家を活用することで、より有利な状況を作ることができます。

まとめ

以上がパワハラ被害にあったときに取るべき行動です。

もちろんパワハラ加害者に処分が下ったり、異動が叶えば今まで通り働けるのでベストです。

ただ心身ともに影響が出ていたり、これ以上耐えられないと感じたら即座に逃げ出すことをおすすめします。

その中で「転職先がある」と分かるだけでも心に余裕が出てきます。

せっかく転職エージェントは無料で利用できるので求人を見るだけでもやってみましょう。