職場のパワハラ上司に復讐したい！そんな人は多いはず。
そして復讐後、パワハラ上司はどんな末路を辿るのか気になる人もいるのでは？
結論から言えば、パワハラ上司に待っているのは悲惨な末路だけです。
今回はパワハラ上司の未来と、またそんな上司から身を守るための方法を紹介していきます。
パワハラ上司の末路5選
パワハラ上司に明るい未来が待っていることはまずありません。
パワハラという最低な行為を行った彼等には、こんな結末が待っているでしょう。
- 社会的信用を失う
- 閑職に異動となる
- 精神的に追い込まれる
- 家族からの信用を失う
- 出世コースから外れる
一つずつ解説していきましょう。
社会的信用を失う
社内で権力を振るうパワハラ上司には、基本的に信用がありません。
そのうちパワハラを訴える声が上がり、実態が明るみに出れば減給や降格、最悪の場合解雇を含めた懲戒処分を受ける可能性もあります。
懲戒処分は再発防止や社内秩序回復のため、社内に公表するという会社も多いです。
氏名までの公表はされなくとも、パワハラにより懲戒処分があったとなれば、誰がその処分を受けたのか社内で噂が広まり、時には社内に留まらず取引先にまで知れ渡るということも起こり得ます。
こうなれば、パワハラ上司は広く信用を失うこととなるでしょう。
また社内処分に留まらず、侮辱罪や脅迫罪等の刑事罰に課せられることとなった場合、明確に社会的信用を失います。
閑職に異動となる
パワハラにより部下の退職が相次ぐなどした場合、会社側も上司に対して異動や降格といった対応をせざるを得なくなります。
近年「パワハラ防止法」の施行や、「ハラスメント相談窓口」の設置義務化など、パワハラへの適切な対応が社会全体として求められており、会社側も徐々に意識が高まっています。
その中で、懲戒処分の代わりに閑職への異動という対応がされる場合もあります。
また多くのパワハラ上司は、役職相当の能力を持ち合わせていないことも多く、結果人との関わりが少ない部署や閑職に追いやられることとなります。
精神的に追い込まれる
パワハラ上司は、周囲に味方がいない場合がほとんどです。
1人被害を訴える人が出ると、周囲で同じように不満を持っていた人が結託して声を上げ、一気に孤立していくこととなります。
また被害者が社内や外部機関に相談することで、パワハラの事実が公になることもあるでしょう。
結果、パワハラ上司は悪事が広まり精神的に追い込まれることとなります。
そうなれば、会社に居続けることも難しくなります。
家族からの信用が失われる
部下から訴えられたことや降格処分が家族にバレた場合、家族からの信用も失うこととなります。
またパワハラ上司は人間関係に上下をつける傾向があり、職場でのパワハラが家庭へと連鎖しているという場合もあります。
家庭をおろそかにしているという人も多く、職場でのパワハラ発覚をきっかけに家族の不満が爆発するという事態に発展する可能性も高いです。
出世コースから外れる
複数の被害者が会社に訴えると、会社からの信用を失い昇格の道は無くなります。
部下からの信頼の低さが露呈し、会社からの査定に大きく響くことも。
そのため、パワハラ被害にはしっかりと声をあげていきましょう。
上司が何も制裁を食らわないケースもある
パワハラ上司の行いは、部下からの声や確かな証拠が上がることで様々な制裁を受けますが、残念ながらそうはならない場合もあります。
ここでは、そういった稀なケースも紹介していきます。
パワハラが認められない
パワハラは会議室や車内など密室で行われることが多く、証拠集めが難しい場合もあります。
言った言わないの話になりがちなパワハラは、被害者からの証拠が不十分な場合は認められません。
結果、具体的な対応にも至らず、また相談した内容が事実と認められても、業務上の指導範囲ということでパワハラに該当しないと判断される場合もあります。
そうならないためにも、しっかりとした証拠を集めることが重要です。
会社がもみ消す
会社側や経営者側にパワハラ気質があると、パワハラ被害を隠蔽される可能性もあります。
複数人の声や証拠があったり、休職者が出ている状況でも改善に繋がらず、もみ消されてしまう場合も。
この場合はパワハラ上司だけでなく、会社自体に問題がある可能性が高いため、転職や退職をおすすめします。
パワハラから自分を守るための行動
それでは実際に、パワハラ上司と遭遇してしまった場合はどうすればいいのでしょう？
ここからは、パワハラ被害から身を守るための手段をご紹介します。
証拠を集める
1番大事なのは、客観的にパワハラと認められる証拠を集めることです。
具体的には、以下の点を意識しましょう。
- 上司の発言をボイスレコーダーに録音しておく
- メール等の文面を保存しておく
- その都度詳細なメモを残しておく など
また職場内にパワハラを証言してくれる人がいると、より信憑性を出しやすくなります。
誰かに相談するにあたって、客観的な証拠があると具体的な対応に繋がる確率が上がります。
外部機関に相談する
社内に相談が難しい場合、外部機関への相談が有効です。
損害賠償請求を考えるのであれば弁護士に、どう動けば良いか相談したいのであれば労働基準監督署などがあります。
弁護士への相談は法的なアドバイスをもらえたり、会社との交渉対応をしてもらえたりしますが、多額の費用負担が発生するリスクがあります。
労働基準監督署は直接対応をしてくれる機関ではありませんが、社内での解決方法や、どこに相談するのが適切かアドバイスをもらうことができます。
外部機関は他にも、法務省管轄で無料相談ができる「法テラス」や電話相談が可能な「労働条件相談ほっとライン」などもあります。ぜひ活用してみて下さい。
休職
精神的不調が出ている場合には、心療内科で診断書をもらえば休職という形で休むことができます。
人事部にも相談し、パワハラが原因であった旨をしっかりと伝えましょう。
休職期間中は、傷病手当金の申請をすれば給料の6割を受け取ることができます。
パワハラ上司から離れ、ゆっくり休む期間を設けることで、冷静に今後について考えることもできます。
転職
上司や会社とのやり取りに労力を使うことが苦痛であれば、転職もおすすめです。
何かしら対応を望める場合も、証拠を集め会社に訴え、動いてもらうまでには時間がかかります。
転職しパワハラ上司と離れた環境に身を移すことは、パワハラ上司の改善や異動を待つよりも早期に問題を解決できるでしょう。
また退職者が出ることは、上司の評価を下げることにも繋がり、自ら手を加えずにパワハラ上司に仕返しができる方法と捉えることもできます。
退職
退職は、1番早くパワハラ上司と離れられる方法です。
転職先が決まっていないまま退職するのは不安という方も多いかと思いますが、失業保険を受け取りながらであれば余裕を持って次を考えることができます。
人事部に退職理由がパワハラであることを伝え、「会社都合退職」扱いとなれば失業保険の受け取り条件を有利にできます。
会社都合退職であれば、失業保険の受給手続きを行った日から7日間の待機期間の後、すぐに受給が始まります。
個人都合退職の場合は受給までに2〜3ヶ月かかるため、そこだけ注意しましょう。
また退職代行サービスを活用すれば、退職にまつわる手続きを代行してもらうこともできます。
会社や上司とのやりとりは発生しませんし、即日で退職することも可能です。
自分から伝えにくい、今すぐ会社との関係を切りたいという方はぜひ活用してみて下さい。
